熊猫
出生率はすべての国が1.0から2.0の間だ。今日出生率が置換水準以下にある豊かな国々における出生率と賃金格差の関係を理解するには適切な振れ幅だ。たとえば歴史上の社会や工業化以前の時代についての情報は得られないが、本稿が問題にするのは現在と未来である以上、そのような情報は必要ない。「女性が働くから少子化になる」は大間違い…データが示す女性が「子どもを産みたくない」本当の理由
出生率が下がり続けているのはなぜなのか。人口統計学者のディーン・スピアーズと経済人工学者のマイケル・ジェルーソさんは「ジェンダー平等が進み、女性が働くと少子化になると考えられがちだが、女性の雇用機会と低出生率の間に密接な関係はない。むしろジェンダー平等をめぐる状況が良い国ほど国民はより多くの子どもを持つことを選択しているデータもある」という――。
エビデンスから出生率と公平性について、何がいえるだろうか。両者は密接に結びついているだろうか。
たとえば日本、スペイン、イタリアの合計特殊出生率はいずれも1.3だ。だが男女賃金格差は日本が21%、スペインが7%、イタリアが3%だ。アイルランドの出生率は1.8とヨーロッパで最も高い水準にあるが、賃金格差は2%と低い。フランスとニュージーランドの出生率はアイルランドとほぼ同じだが、賃金格差はどちらも9%だ。
韓国という外れ値(はずれち)を除外すると、各国の出生率の違いのうち、男女賃金格差によって説明される割合は0.2%未満だ。つまり1000分の2であり、これは統計的にはこれらの国々の出生率の決定要因は「ほかの何か」であるということを意味する。